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がんと診断された時にローンがゼロになるがん保険以外のサポートも充実。「団体信用生命保険」の特約とは

「団体信用生命保険」といえば、契約者が死亡や所定の高度障害状態になったら住宅ローンの残債が0円になるという認識の方が多いと思いますが、実は他にもサポート充実の保障を付帯することもできるんです。

保障にも様々な種類があるので、良さそうと思っても「どんな保障内容の特約付き団体信用生命保険があるの?」「脳卒中や急性心筋梗塞になっても保障はある?」など、疑問を持つ人は多いでしょう。そこで今回は、団体信用生命保険の内容や充実のサポート、特徴などについて解説します。

1.「団体信用生命保険」の基本保障

まずは基本となる「団体信用生命保険」について説明していきましょう。団体信用生命保険とは、ローン契約者が死亡・所定の高度障害状態に陥った場合や医師の診断書で余命6ヶ月以内と診断された場合に、住宅ローン残高が0円になる保障制度のこと。民間の住宅ローンを契約するときに同時に契約する場合が多く、契約者に万一の不測の事態が起きた場合でも、保険会社がローン契約者の代わりに住宅ローンを返済してくれます。これにより、遺された家族に、住宅ローンの負担がない状態でマイホームを残すことが可能になるのです。

マイホームに対する住宅ローンだけでなく、不動産投資の際も加入できます。不動産投資に団体信用生命保険が付いていることで、マンションやアパートの賃料収入で老後資金を貯めながら、対象の病気や怪我をした場合は手厚い保障を受けることが可能です。また、ローン契約者にもしものことが起きた場合も、ローン残債のない投資物件を家族に残すことができます。生活費を投資物件の賃料でまかなうことも、投資物件に自分たちが住むことも可能です。

団体信用生命保険の保険料は、住宅ローン金利に含まれている、もしくは上乗せ(0.1%〜0.2%など)されることが一般的です。なかには、金融機関が保険料を負担しているケースもあります。

団体信用生命保険は、民間の住宅ローン契約時に加入が義務付けられていることが多く、保障が手厚くコスト負担も大きくないため、生命保険の代わりとして捉える方も多いようです。

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2.保障の範囲が広がる特約の種類

現在は、死亡・高度障害状態を保障するだけではなく、急性心筋梗塞や脳卒中などもカバーした三大疾病保障、高血圧疾患や腎疾患なども対象の七大疾病保障、がんと診断確定されたらローン残高が0円になるなど、手厚い保障内容の団体信用生命保険が多数登場しています。

様々なサポートが受けられる上に、金利0.1%〜0.2%程度の上乗せなど、わずかなコスト負担でさまざまな病気・怪我に対して手厚い保障を受けられるのが魅力です。

ここでは、実際に病気のシーン別にどのような保障を受けられるのか、注目されている団体信用生命保険、カーディフ生命の「新型三大あんしん保障付き住宅ローン」クレディ・アグリコル生命の「生活習慣病団信入院プラス付ローン」を中心に内容をご紹介します。

2-1.がんと診断された場合

がん保険付きの団体信用生命保険は、がん(※)と診断された場合に住宅ローン残高が保険金で全額支払われることに加え、一時金も支給されるなど手厚い内容となっています。

一般的ながん保険付き団体信用生命保険の場合、がん(※)と診断された場合は以下2つの保障を受けることができます。

・住宅ローンの残債が0円
・一時金100万円支給

住宅ローンの残債が0円になるだけでなく、一時金として自由に使える100万円が支給されるため、がんの医療費に関する経済的不安やストレスが軽減され、安心して治療に専念することができるでしょう。「新型三大あんしん保障付き住宅ローン」や「生活習慣病団信入院プラス付ローン」など、支給される一時金は100万円の場合が多いようです。

契約する団体信用生命保険によっては、ローン契約者の配偶者にも一時金として100万円が支給される保障がついています。

・配偶者ががん(※)と診断された場合でも一時金100万円支給

すべてのがんに対応する場合と、乳がん・子宮がん・卵巣がんなど女性特有のがん(※)に限定している場合もあるので、様々な保険を比較してみるといいでしょう。

2-2.生活習慣病で入院した場合

糖尿病、高血圧性疾患、腎疾患、肝疾患、慢性膵炎、脳血管疾患、心疾患、大動脈瘤および解離、上皮内新生物、悪性黒色腫以外の皮膚がんなど、いわゆる生活習慣病の治療をサポートするものもあります。例えば「生活習慣病団信入院プラス付ローン」では、以下の保障を受けることが可能です。

・住宅ローンの残債0円(180日継続して入院した場合)
・5日以上入院で10万円支給(給付金のお支払いには支払回数に上限があります。)
・長期(31日以上)入院で月々の住宅ローン返済額の支払い(給付金のお支払いには支払回数に上限があります。また、病気からは精神障害を除きます。)

生活習慣病は悪化すると長期入院になることも多いので、入院サポートが手厚いのが魅力です。

がんと同様に生活習慣病の患者数は年々増加傾向にあり、入院患者の約3人に1人は生活習慣病が原因です。(厚生労働省「患者調査の概況 平成26年」より)もしもの時に備えたい方は、生活習慣病のサポートが手厚い特約を選びましょう。

2-3.病気や怪我で入院した場合

一般的に団体信用生命保険は、短期間の入院では保障を受けられません。しかし、中期〜長期の連続した入院については保障を受けることが可能です。入院期間に応じて保障内容は変わってきます。もし病気や怪我での入院が長期間になった場合には、以下の保障があります。

・長期(31日以上など)入院で月々の住宅ローン返済額の支払い(給付金のお支払いには支払回数に上限があります。また、病気からは精神障害を除きます。)

他に選択型の保障プランには、入院が12ヶ月を超えて継続した場合に、住宅ローンの残債が0円になるプランもあります。長期入院で心身ともに本人も家族も経済的負担やストレスを軽減できます。

2-4.脳卒中・急性心筋梗塞になった場合

がん・脳卒中・急性心筋梗塞は三大疾病と呼ばれ、全体の死因の約52%を占めています。上記で紹介したがん保険の他に、脳卒中や急性心筋梗塞になった場合もサポートを受けられる団体信用生命保険があります。例えば「生活習慣病団信入院プラス付ローン」では、以下の保障を受けることが可能です。

・住宅ローンの残債0円(180日継続して入院した場合)
・5日以上入院で10万円支給(給付金のお支払いには支払回数に上限があります。)
・長期(31日以上)入院で月々の住宅ローン返済額の支払い(給付金のお支払いには支払回数に上限があります。また、病気からは精神障害を除きます。)

また、基本保障ではカバーできなくても、選択保障として付けられるものもあります。どの病気が保障対象になっているかを契約する際に確認しておきましょう。

2-5.失業した場合

これまでは病気の保障がメインでしたが、失業をした時も保障を受けることができるものも。「新型三大あんしん保障付き住宅ローン」であれば、以下の保障を受けることができます。

・失業をしたら毎月の住宅ローン返済金額相当の支払い(最長6ヶ月が限度)

もしもの場合に6ヶ月間の保障を受け、再就職した後に再び失業しても最長36ヶ月分まで保障が利用できます。

3.団体信用生命保険加入の際の注意点

このように、生命保険や医療保険代わりになる頼もしい団体信用生命保険ですが、検討・加入するときには以下の5つの点に注意が必要です。

3-1.ローンの借入時にしか加入できない

ローンの契約時には返済額を減らしたいという気持ちが強く働きます。特約付きの団体信用生命保険に加入すればその分、返済額が増える(※)ことになるので、加入を見送りたくなってしまいます。しかしその後、気持ちが変わっても加入はできません。病気になったときのリスクと、返済額が増えるリスクのどちらを優先するか十分な検討が必要です。※金融機関によっては返済額が変わらない金融機関もあります。

3-2.契約の見直しができない

契約後に他の病気や要介護状態への備えを必要と感じても、契約内容の変更はできません。また、魅力的な団体信用生命保険を契約時に知らずに後から知った場合も変更はできません。ローン申込時に利用できる保険について十分調べてから選択することをおすすめします。

3-3.ローンの返済が終了すると保障がなくなる

団体信用生命保険は、ローン支払い中のリスクを軽減することが目的のため、ローンを完済するとその時点で保障はなくなります。繰り上げ返済で早期にローンを完済した場合です。ローンを組む時点では、早期に繰り上げ返済ができるかはなかなか予測できませんが、繰り上げ返済の可能性があるなら、保険を選択する際に考慮することをおすすめします。

3-4.加入できる年齢制限がある

がん保険付き団体信用生命保険の年齢制限の年齢は低く、50歳を超えると加入できないことが一般的です。50歳を超えた場合はがん保険がつきません。

3-5.健康状態で加入できない可能性がある

健康状態によって、年齢制限に達していなくとも加入できない可能性もあります。

3.従来の団体信用生命保険に入れなかった場合には「ワイド団信」

団体信用生命保険は、民間の住宅ローン・不動産ローンを利用する際に加入する保険です。保険ですので、加入時に健康状態の申告が必要となり、持病がある場合などは団体信用生命保険に加入ができず、ローンの契約もできない場合があります。
そんな健康上の理由で従来の団体信用生命保険に入れなかった人向けに加入条件が緩和された保険が、「ワイド団信」(商品によっては「スーパー団信」とも)です。
・高血圧
・糖尿病
・肝機能障害
などの持病がある方でも、加入ができる可能性があります。
※加入にあたっては、保険会社の審査が必要です。すべての方が加入できるわけではありません。

上記のように、一般的に50歳を超えるとがん保険付きの団体信用生命保険などは加入ができなくなることがほとんどですが、最近は、51歳以上でもサポートしてくれる新商品も登場しています。自分がどの団体信用生命保険に入れるのか悩んでいる方は、ぜひ「マンション経営大学」を運営するLife&Style株式会社までご相談ください。

まとめ

がん保障付などの団体信用生命保険は、通常のローン金利に0.1%〜0.2%程度上乗せするだけで特約をつけることができます。特約をつければ、死亡や高度障害状態だけでなく、がん診断や生活習慣病による入院、配偶者のがんなども手厚い保障でカバーすることが可能です。

通常の生命保険やがん保険、医療保険より内容が充実している商品も多いため、保険を見直して、生活費の節約も可能です。マイホームだけでなく、不動産投資の住宅ローンでも加入できるため、家族のリスク軽減となり、安心を得られることが魅力です。

今後のことを考えて保険に入っておきたいと考えている方は、ぜひ特約付き団体信用生命保険を検討してみてください。

※「上皮内がん」や「皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚がん」はがん診断保険金のお支払いの対象となりません。また、責任開始日からその日を含めて90日(免責期間)以内にがん(所定の悪性新生物)と診断確定された場合には、がん診断保険金は支払われません。

※保険の条件・保険金の支払い要件に関しては各金融機関により変わります。

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