がん保険を見直すタイミングやポイントは？ 合わせて検討したい「がん保険付き団体信用生命保険」
その病名が保険の名称に使われるほど多くの人が強い関心を持ち、需要が高いのは「がん保険」です。かつては「がん＝死」というイメージで恐れられ、今でも多くの人が、医師からがんと告げられるとショックを受けます。
しかし、がんも現代は医療の進歩で早期発見・早期治療で治る病気になりつつあります。そのため、がん保険だけでも種類は多く、さらにいろいろな保障を特約で追加できるようになりました。がん保険にすでに加入している人も、結婚や出産、住宅の購入、老後対策など人生に対する考え方や生き方の価値観に変化が生まれていると思います。そこで今回は、がん保険を見直すタイミングや、そのときの参考にしたい「がん保険付き団体信用生命保険」について紹介します。
1.がん保険とは
がん保険とは、がんになったときに必要な医療費の経済的負担をカバーできる保険です。がんと診断され、入院・通院による治療や手術を受けたときなどに給付金が支払われます。公益財団法人 生命保険文化センターの2018年の調査報告書「生命保険に関する全国実態調査」によると、「がん保険（特約を含む）」の世帯加入率は62.8％です。15年前の55.8％から少しずつですが、右肩上がりで上昇を続けています。
がん保険の保障内容は、商品によって異なりますが、主要な給付金は4種類あります。がんと診断されたときにまとまった金額が一括で支払われる診断給付金、がんの治療で入院したときに支払われる入院給付金、所定のがんの手術を受けたときに支払われる手術給付金、入院給付金と同様にがん治療のために通院した日数に応じて支払われる通院給付金です。それぞれ細かい規定がありますので、詳細を確認し、自身に合った保障内容を選ぶ必要があります。
2.がん保険を見直すときのタイミング
通常の生命保険同様、がん保険も医療技術の進歩やライフステージの変化に合わせて、見直す必要があります。なぜなら古い保険のままでは、万が一のときに必要な医療を受けられなかったり、治療に必要な金額が不足して生活に支障が出たりする可能性があるからです。また、逆に保障の内容が必要以上に多いと高額な保険料を払い続けることになって無駄な出費が生じます。
2-1.見直しのタイミング
以下のようなライフステージの変化があった場合は、保険を見直す必要があります。
・就職・転職・退職したとき
・結婚・再婚・離婚・死別したとき
・妊娠・出産したとき
・マイホームを購入したとき
・独立（自営業）したとき
・子どもの進学・独立したとき
・親の扶養や介護をしなければならなくなったとき
収入の増減や扶養する家族が変わることで収入を「毎日の生活」「将来のリスクに対する備え」および「将来への投資」に合理的な配分になるように変更する必要が生じます。
また、がんに効果的な医療の進化、医療制度の変更があったといった外部要因に変化があったときも、見直したほうが良い場合があります。新しく発表されたがん保険が、既存のがん保険より保障内容が優れているときがあるからです。ほかにも、災害にあったときや満期・更新時期がくるタイミングでも、一度見直しを検討しましょう。
2-2.がん保険を見直すときの注意点
がん保険には免責期間があることに注意しましょう。通常の医療保険は、第1回の保険料の払い込みを完了し、健康状態の告知をした日から保障を受けられます。しかし、がん保険の場合は、待機期間と呼ばれる免責期間が約90日あります。この免責期間中にがんと診断されても保障はされず、がん保険の契約が無効になりますので、注意が必要です。
3.がん保険を見直す3つのポイント
がん保険の見直しを考えたときには、以下の3つのポイントに気をつけましょう。
3-1.契約しているがん保険の保障内容の確認
保障内容や保険料など、以下の契約内容を洗い出します。分かりにくい場合は、加入している保険会社や保険の代理店などに確認しましょう。
・保険期間
・保障内容
・（特約をつけていれば）特約の保障内容
・契約更新日と更新限度年齢
・現在の保険料と将来の保険料
3-2.がん保険以外の保障制度の理解
がん保険以外の公的な保障制度である、以下について理解しましょう。
・医療費が高額になったときの高額療養費制度
・遺族基礎年金・遺族厚生年金による保障金額
・サラリーマンの場合、健康保険から支給される傷病手当金の支給条件や金額
・がん保険以外の生命保険や医療保険の保障内容と金額
これらの保障で不足する部分を、がん保険でどうカバーするかを検討することで無駄な保障を省き、保険料を節約できます。
3-3.給付条件の確認
がん保険を含む保険には、給付条件や免責事項が細かく決められています。新しく検討するがん保険がどのような給付条件で免責事項があるかを確認しないと、必要な保障を受けられない可能性があります。がん保険では、がんの種類によっても給付条件が異なることがあります。
これらの条件は、がん保険の商品ごとに異なり、まったく同じではありません。保障内容・金額をしっかりと見直します。
4.「がん保険付き団体信用生命保険」とは
がんのリスクは高額な医療費だけではありません。サラリーマンの場合は、がんになることで生じる給与の収入減も大きなリスクです。このリスクに備える1つの方法として「がん保険付き団体信用生命保険」の活用を考えてはいかがでしょうか。
現在のサラリーマンを取り巻く環境は、公的年金だけでは老後生活が厳しい、給与の増収が見込めない、預貯金の金利がほぼゼロなど、決して楽観視できる状況ではありません。それを受けて、最近は老後対策として長期間にわたって賃貸収入が得られる不動産投資が人気です。不動産投資で銀行ローンを組むと、団体信用生命保険への加入が必要になります。このときに、がん保険付きの団体信用生命保険に加入すると、がん（所定の悪性新生物）※と診断されるだけでローンの支払いをしなくてもよくなります。
賃貸収入が目的の不動産投資で、がん保険付き団体信用生命保険に加入するメリットは、家賃収入の全額を治療費や生活費として使用できることです。通常、ローンを組むと家賃収入からローンを返済することになりますが、がん保険付き団体信用生命保険ではがん（所定の悪性新生物）※と診断された時点でローンの返済が必要なくなります。
一般的にがんにかかると、治療が長期にわたると会社を休職・退職・解雇の可能性が高くなり、給与収入が大幅に減るリスクがあります。がん保険や高額療養費制度で高額な医療費のリスクを回避できても、がんの治療では体調不良になることも多いことから、休職が長期間になると退職をせざるを得なくなったり、解雇されたりするケースがあります。しかし、治療が長期にわたったとしても、治療費や生活費として家賃収入を得ることができるのです。
次のメリットとして挙げられるのは、がんになってもならなくても不動産が資産として残ることです。がん（所定の悪性新生物）※と診断されればその時点で残債が0円となり不動産が資産として残ります。また、がんにならなくても、ローンを完済すれば不動産が資産として残ります。
一般的ながん保険と比較しても、掛け捨て型のがん保険は、がんにならなければ払い続けた保険料は消えてなくなりますし、貯蓄型のがん保険は、月々の保険料が数倍になるため、負担が増えてしまいます。がん保険付き団体信用生命保険は、団体信用生命保険加入時にがん保険付きにした場合、一般的には0.数％の金利上乗せでがんになった時のリスクに対応できるようになります。
まとめ
ライフステージの変化や医療技術の進歩や新しい魅力的ながん保険登場したときなど、がん保険はタイミングをみて見直すことが必要です。「がん保険付き団体信用生命保険」は、がんのリスクに備えるだけでなく、家賃収入を治療中や治療後の生活費にすることもできます。がん保険の見直しを考えている方は、一度検討してみてはいかがでしょうか。
※「上皮内がん」や「皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚がん」はがん診断保険金のお支払いの対象となりません。また、責任開始日からその日を含めて90日（免責期間）以内にがん（所定の悪性新生物）と診断確定された場合には、がん診断保険金は支払われません。
※保険の条件・保険金の支払い要件に関しては各金融機関により変わります。
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