言うまでもありませんが、マンション需要の高いエリアを見つけられるかどうかは、不動産投資成功のカギを握ります。そこで今回は、2014年の基準地価統計をもとに、日本の不動産市場の今後と、投資すべき注目エリアについてご紹介します。

大都市圏と地方圏の地価は二極化が進む

2014年の基準地価は、東京、大阪、名古屋の三大都市圏を中心に回復傾向が目立つ結果となりました。特に、東京23区は下落した地点がひとつもなく、平均1.9%の上昇率を記録。なかでも千代田区や港区、中央区は5%を超える上昇率に達しました。

今回の大都市圏における地価上昇の要因としては、「再開発」、「交通アクセスの整備」、「観光・リゾートの需要回復」、「東日本大震災の被災地復興」という4タイプの項目が考えられており、今後も大都市圏の地価上昇は強まることが期待されています。

一方、地方圏の基準地価は、全用途平均で約8割もの地点が下落を続けており、芳しい状況ではありません。今後、大都市圏と地方圏の地価は、さらに二極化が進行するのではないかと懸念されています。

個人投資家に再び注目される「不動産投資」

不動産需要の中期的な見通しとしては、上昇することが見込まれています。特に、2020年に開催される東京五輪が追い風となり、大規模なインフラ整備が進行中の東京圏を中心とした住宅価格は今後も堅調に推移することが予想されます。

不動産市況が活性化する中で、個人投資家の注目も再び不動産投資へと集まりはじめています。不動産賃貸は景気の影響をあまり受けず、条件さえそろえば、安定的な収益が期待できるメリットがあることを彼らは十分に把握しているからです。

東京圏の不動産投資の穴場はズバリ「大宮」

そんな個人投資家たちが不動産投資において最も重視するポイントは立地条件です。

特に、東京圏への投資における穴場として、埼玉県さいたま市が地価上昇率の高さから注目を集めています。なかでも、大宮地区の地価上昇率は2%を超え、東京23区の水準をも上回る結果となりました。

大宮地区は、東京都心へのアクセスが30分程度であるとともに、リゾート地である軽井沢や仙台までも1時間程度で行けるロケーションが強みです。さらに、大規模な再開発も進んでおり、大型ショッピングセンターやランドマークビルの建設など、東京都心部に引けを取らない街づくりが積極的に行われています。大宮地区における住宅需要も増加することが期待できるでしょう。

今後、さらなる成長が見込める大宮地区。不動産投資・マンション投資の対象エリアとして、一度検討してみることをオススメします。