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日本の景気を振り返れば見えてくる!東京五輪後の不況をいかに迎えるべきか

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東京五輪が開催される2020年の後に、好況の反動として不況がやってくるのではないかとの懸念が生まれているようです。そこで過去の日本で起きた主な不景気をおさらいしながら、どのように行動していくべきなのかを考えてみませんか。

過去の日本で起きた主な不景気をおさらい

なべ底不況(1957〜1958)

1957年から1958年にかけて起こった「なべぞこ不況」は、57年まで続いた神武景気の後にやってきた不況です。政府や日銀が強烈な金融引き締め策をとったために産業が弱体化したことで起こりましたが、長くは続きませんでした。

証券不況(1964〜1965)

1964年から1965年にかけて起こった「証券不況」は、前回の東京五輪の終了とともにやって来た不況です。大手証券会社が軒並み赤字に陥ったことなども手伝って「あわや昭和恐慌の再来か」と思われたものの、山一證券への日銀特融や戦後初の赤字国債の発行を受け、再び株価は上昇していくこととなります。

平成不況(失われた10年)

バブル崩壊後に訪れたのが「平成不況」です。「第1次平成不況(バブル崩壊・複合不況)」と呼ばれる1991年から1993年までと、「第2次平成不況(日本列島総不況・複合不況)」と呼ばれる1997年から1999年まで、そして「第3次平成不況(IT不況・デフレ不況)」と呼ばれる2000年から2002年までを総じて「失われた10年」と言います。

主な要因としては不良債権の先送りやマクロ経済政策の失敗、そして山一證券や北海道拓殖銀行の破綻などが挙げられています。

世界金融危機(2007〜)

サブプライムローン問題に端を発する2007年のアメリカ住宅バブル崩壊から、2009年のリーマンショックを含む国際的な金融危機は記憶に新しいでしょう。

金融商品に変わる投資先として日本円が注目された結果、急速な円高を招いたため、輸出に頼っている企業は莫大な為替差損を抱え込むこととなり、大幅な赤字に陥りました。

この結果、正社員の人員削減、派遣社員の増加などを進めざるを得ない状況へ陥り、さらなる景気の悪化が進むことになります。

東京五輪後の不況を乗り越えるためには、ここから5年が勝負

こうして過去の事例を見てみると、主に好景気の後に景気の後退が起こり、後退がさらに悪化してしまうと不況に陥るというパターンが多いようです。

ただ、次回の東京五輪については好況後までを見据えた中長期的なプロジェクトが進行中である点に注目すべきでしょう。現に、海外の大手投資機関が東京圏の不動産投資市場に続々と乗り出してきており、世界的な目線からしても東京圏の中長期的な可能性が高く評価されているのが分かります。

もしかしたら、不況を恐れて一歩を踏み出さないよりも、またとない絶好の好況を逃してしまうほうが、よっぽど恐ろしいことではないでしょうか。

だからこそ、これから東京五輪までの5年が特に勝負です。経済や地価が上昇基調のあいだに、なるべく多くの資産を運用へ回し、大きな波に乗り遅れないようにしましょう!

▼ 東京五輪に向けた準備が大切!

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